会員専用協会情報

検体検査プロモーションコード

衛生検査所のためのＢＣＰガイドライン

衛生検査所のためのＢＣＰガイドライン
千代田衛生検査所（仮名）事業継続計画　＜第１版＞の策定について

会員衛生検査所が行う検体検査業務は、患者様の生命に係わる重要な業務であるため、たとえ災害によって被災した場合においても重要業務が中断しないこと、被害を受けても可能な限り短時間で再開することが社会的に求められております。
このため、日衛協では、会員各社が事業継続計画（Business Continuity Plan 以下、ＢＣＰ）を策定し、社会的使命を果たすことを目的に、近い将来に発生することが想定されている東京湾北部地震をモデルケースとした衛生検査所のためのＢＣＰガイドラインを策定いたしました。
つきましては、会員各社において本ガイドラインをご活用いただき、自社の業務内容に則したＢＣＰを早期に策定されますよう、宜しくお願いいたします。

衛生検査所のためのＢＣＰガイドライン　
千代田衛生検査所（仮名）事業継続計画　＜第１版＞衛生検査所のためのＢＣＰガイドライン　
千代田衛生検査所（仮名）事業継続計画　＜第１版＞各種様式衛生検査所のためのＢＣＰガイドライン　
千代田衛生検査所（仮名）事業継続計画　＜第１版＞各種様式(zip) ※ 上記の各種様式(PDF形式)と同じ内容のMS-Word形式とMS-WExcel形式のファイルをzip形式で圧縮していますので、
Lhaca.exe等のソフトウェアにより解凍してご使用下さい。

衛生検査所業営業原則

細菌検査検体取り扱いガイドライン

細菌検査検体取り扱いガイドライン
令和5年6月改訂版について

微生物学的検査は、即、診断に結びつく重要なデータであり、重要性、有用性の高い検査であるにもかかわらず、国内では細菌検査の検査方法等に関するガイドラインは策定されていませんでした。日衛協が会員施設における細菌検査ガイドラインを必要と考えた発端は、平成17年度の日本衛生検査所協会精度管理調査における微生物学調査項目の百日咳の検査結果で参加施設の内、約半数の施設で分離できず対応できなかった反省からでした。会員施設の検査室は、少なくとも検査方法や検査の範囲を明確にして確実に細菌検査を実施する必要があるところから、本ガイドラインは作成されました。
そして、作成から約10年を経過し、また新型コロナウイルス感染症の流行等により「感染症法」等の関連する法律が改正されたことから、令和5年6月に改訂いたしました。

細菌検査取り扱いガイドライン
令和5年6月改訂版

感染症法に準拠した衛生検査所における病原体等安全管理マニュアル

感染症法に準拠した衛生検査所における病原体等安全管理マニュアル（ひな型）
令和5年6月改訂版について

わが国では、平成10年に「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（平成10年法律第114号。以下「感染症法」という。）が施行され、平成19年6月の改正で、「病原体等の適正管理に関する規制」が施行されました。当協会は、「感染症法」の改正に合わせ、会員施設が特定病原体等を受領してから廃棄又は返却にいたるまでの作業の管理基準及びその取り扱い上の注意事項を定めた本マニュアルを平成19年12月に策定。その後、各法改正に伴い改正しながら、会員施設における安全管理の啓発に努めております。そして、改正から約10年を経過し、また新型コロナウイルス感染症の流行等により「感染症法」等の関連する法律が改正されたことから、令和5年6月に改訂いたしました。
各会員施設におかれましても、同ひな型を参考に自社の組織体制に則したマニュアルの改正を下さいます様お願いたします。

感染症法に準拠した衛生検査所における病原体等安全管理マニュアル（ひな型）
令和5年6月改訂版

測定標準作業書(SOP)の作成方法及び【モデル例】測定標準作業書　総蛋白（TP）

測定標準作業書(SOP)の作成方法及びモデル例の公開について

このたび学術委員会では、「測定標準作業書(SOP)の作成方法」及びその具体例として「総蛋白（TP）」の測定標準作業書（モデル例）を作成いたしましたのでお知らせいたします。
平成30年12月に施行される「医療法等の一部を改正する法律の一部の施行に伴う関係省令の整備に関する省令」では、医療機関も測定標準作業書を備えることが義務付けられます。今後、医療機関等から会員衛生検査所に対して、同作業書に関する問い合わせが増えると思われますので、その問い合わせへの参考資料として順法精神に則ってご活用頂ければ幸いです。
会員各社におかれましては、関係部署等にご周知くださいますようお願いいたします。

測定標準作業書(SOP)の作成方法【モデル例】測定標準作業書　総蛋白（TP）

精度管理運用のガイドライン第3版（令和4年6月1日改訂）

「精度管理運用のガイドライン第3版」の公開について

このたび学術委員会では、「精度管理運用のガイドライン第3版」を作成しましたのでお知らせいたします。
衛生検査所等において行われる検体検査の精度確保に関する基準の明確化等を目的として、平成29（2017）年6月に医療法等の一部を改正する法律が成立し、平成30年本年12月1日には、「医療法等の一部を改正する法律の一部の施行に伴う厚生労働省関係省令の整備に関する省令」が施行されたことを踏まえ、作成されました。新型コロナウイルス感染症の流行もあり、衛生検査所における精度管理の在り方はより厳しく要求されています。
日衛協学術委員会では、2018年10月に「精度管理運用のガイドライン」を公開。そして2019年11月には、参考資料等が更新されたため、第2版を公開しましたが、約3年を経過したため、今般、内容を精査し改訂した第3版として改訂、公開いたしました。精度管理の標準化や向上のため、また法改正で求められている「精度管理標準作業書」作成の参考に、本ガイドラインを引き続きご活用ください。
会員各社におかれましては、関係部署等にご周知くださいますようお願いいたします。

【お詫び】
6月2日に公開した本ガイドラインに誤植があったため、修正のうえあらためて公開いたしました。
ご迷惑をお掛けいたしましたことをお詫び申し上げます。

精度管理運用のガイドライン第3版

細菌検査塗抹・培養ガイドライン

「細菌検査塗抹・培養ガイドライン第2版」の公開について

微生物学的検査の結果は即、診断に結びつく重要なデータであるにも拘わらず、国内においては、各学会や公的医療機関等による細菌検査の検査方法等に関するガイドラインは策定されていませんでした。そこで、日衛協では、平成22年12月に検体検査の標準化を目的として「細菌検査　塗抹・培養ガイドライン」を策定。本ガイドラインは、細菌検査の実施において検査結果に影響のある要因を最小限にし、検査前工程の不適切な検体の取り扱いによる検査過誤を防ぐ作業の標準化を目的としています。
本ガイドラインは、発行から約10年を経過し、また新型コロナウイルス感染症の流行等により「感染症法」等の関連する法律が改正されたことから、令和5年6月に改訂いたしました。
会員各社におかれましては、関係部署等にご周知くださいますようお願いいたします。

細菌検査塗抹・培養ガイドライン

日本衛生検査所協会情報（会員専用）