多発し、いつ緊急事態が発生するかわかりません。大規模災害への備えと課題について、臨床検査普及月間の11月を機に、改めて考えてみる必要がありそうです。になってきます」と奥沢氏。災害時にはとかく支援側にフォーカスしてしまいがちですが、支援を受ける受援側の心構え等の準備も欠かせません。奥沢例えば、支援を受ける病院施設の院内の被害を適切に報告し、発信しなければなりません。そして、受援側は被災者であることを忘れずに、できるだけ休息をとり、疲労を最小限にすることです。正しく頑張らない、正しく助けを求めることが重要なのです。支援側、受援側とも、いつどちらの立場になるかわかりません。平時から災害時の対応について学び、あるときは訓練に参加することも必要です。災害は忘れたころにやってくるといいます。地震、水害等の自然災害が日本各地で支援側と受援側の連携は明確に正しく■LABO – 2025.11＊ＤMＡＴ（Disaster Medical Assistance Team＝災害派遣医療チーム）。大地震および航空機・列車事故等の災害時や新興感染症等の蔓延時に、地域において必要な医療体制を支援し、傷病者の生命を守るため、厚生労働省の認めた専門的な研修・訓練を受けた災害派遣用の医療チーム。原則、医師１人、看護師２人、業務調整員１人の４～５人で構成され、チームで活動する。業務調整員はロジスティクス、通称「ロジ」と呼ばれ、原則、医師、看護師以外の職種が担当する。臨床検査技師はこのロジを担当する。て適正な薬を提供する。このような形の人助けが臨床検査技師の仕事で、活躍する場だと思います。このように考えていくと、「ここからここまでが検査技師の仕事」ではなく、すべての場面で私たち検査技師が関わり、関わることでさまざまなことが早期発見でき、人の死の回避にもつながるということ。臨床検査技師の仕事は検査だけではなく、人助けのための無限に広がる仕事です。「検査を止めない、命をつなげる」――、常に自分に言い聞かせています。大規模災害への今後の備えについては、「受援側の立ち位置と発信方法なども大切令和７年度大規模地震時医療活動訓練の様子（青森県庁内・保健医療福祉調整本部。2025 年9月６日）保健医療福祉調整本部（石川県庁内。2024 年１月）大規模災害に対応するため、JPCLT会員間の連携を促進する目的として大規模災害対策規程を2022年４月に作成2025 年３月 15 日に開かれた「医療フォーラム 21」では、大規模災害時における医療、検査のあり方をメインテーマに「大規模災害への備え」について意見交換を行った13日本臨床検査振興協議会（JPCLT）日本臨床衛生検査技師会日本臨床検査医学会日本衛生検査所協会大規模災害対策委員会能登半島地震物品支援コアチーム日本臨床検査専門医会日本臨床検査薬協会日本臨床検査薬卸連合会 日衛協としての大規模災害時の協力体制と標準化の必要性 日衛協では、一部の会員会社が被災した際に支援するＢＣＰ対策として、会員会社同士の外注データを交換するインターフェースを活用して、平時は外注しない検査項目も、被災時には外注できる事前準備の推奨をしており、ガイドラインも更新しています。 能登半島地震時の臨床検査振興協議会の協力体制の中で、日本臨床衛生検査技師会、日本臨床検査薬協会などが行う支援活動に対して、日衛協はまだ支援体制構築の検討途上にあります。 しかし、今後の大規模災害に備えて、検査の標準化の第一歩としても、災害下で必要な検査項目を選定して、「この検査項目はどこの検査センターに持ち込んでもできる」という仕組みづくりをすることは急務だと思われます。 緊急性のある検査項目を標準化し、どこの検査センターでも受託可能という体制づくりのために、日衛協は会員一同、力を合わせて進んでいきます。
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